topへ戻る

外務省海外安全情報

HOME > 外務省海外安全情報 > 夏季休暇における感染症予防について

2026.07.23|外務省情報|ベトナム|

夏季休暇における感染症予防について

 夏季休暇を利用した海外渡航が増える時期となりました。ベトナム滞在中は以下の感染症にご注意ください。

●麻しん(はしか)
 世界各地で流行が継続しており、日本国内でも輸入事例が報告されています。感染力が極めて強く、手洗い・マスクでは予防できません。渡航前にMRワクチンの接種歴をご確認の上、未接種の方はかかりつけ医にご相談ください。

●デング熱
 ベトナムは世界有数のデング熱流行国です。2025年にはベトナム国内でベトナム人約18万人が罹患し、43名が死亡しています(ベトナム政府発表)。夏季は雨季と重なり感染リスクが高まります。デング熱を媒介する蚊は主に昼間に活動します。長袖・長ズボンの着用、ディート成分含有の虫除けスプレーなど日中の蚊対策を徹底してください。予防ワクチン(キューデンガ)が現地日系クリニック等で接種可能です(日本国内では原則未承認、3ヶ月間隔で2回接種が必要)。高熱、激しい頭痛・腹痛、持続的な嘔吐、歯茎からの出血、強い眠気などの重症化のサインが現れた場合は直ちに医療機関を受診してください。

●狂犬病
 2026年上半期にホーチミン市内で5名、ベトナム南部全体では20名が死亡しており、近年増加傾向にあります(ホーチミン市疾病対策センター)。発症後ほぼ100%死亡する極めて危険な感染症です。犬・猫・野生動物に近づかないでください。咬まれた場合は直ちに流水と石鹸で15分以上洗浄後、速やかに医療機関を受診してください。渡航前のワクチン接種をお勧めします。

●海外旅行保険への加入をお勧めします
 感染症による入院・緊急搬送には高額の費用が発生することがあります。出発前に感染症による入院や緊急帰国にも対応したプランへのご加入を強くお勧めします。


◆参考情報
(外務省)
・ベトナムにおける医療事情 https://www.mofa.go.jp/mofaj/toko/medi/asia/viet.html

(厚生労働省)
・検疫所ホームページ FORTH(海外の感染症情報)
https://www.forth.go.jp/index.html
・「海外へ渡航される皆様へ」https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou18/index_00003.html
・「麻しん(はしか)」
https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/measles/index.html

(連絡先)在ホーチミン日本国総領事館
住所:261 Dien Bien Phu Street, Xuan Hoa Ward,Ho Chi Minh City, Viet Nam
電話: (+84)-028-3933-3510
ホームページ:https://www.hcmcgj.vn.emb-japan.go.jp/
外務省 海外安全ホームページ: http://www.anzen.mofa.go.jp   http://m.anzen.mofa.go.jp/mbtop.asp (携帯版)

※在留届を提出されている方は、記載事項変更(転居等による住所変更、携帯電話番号やメールアドレスの変更等)又は帰国・転出の際には、必ず手続きをお願いします。(ORRnet:https://www.ezairyu.mofa.go.jp/RRnet/
※3か月未満の短期渡航者の方は、「たびレジ」の登録をお願いします。登録者は,滞在先の渡航情報や緊急事態発生時の連絡メールの受信が可能です。 (たびレジ:https://www.ezairyu.mofa.go.jp/tabireg/index.html
※たびレジ簡易登録をされた方でメールの配信を停止したい方は、以下のURLから停止手続きをお願いします。  https://www.ezairyu.mofa.go.jp/tabireg/simple/delete
※災害や騒乱等が発生した際、ご家族、ご友人、同僚を守るため、一人でも多くの方に安全対策に関する情報が届くよう、在留届(3か月以上の滞在)の届出、又はたびレジ(3か月未満の滞在)の登録を、お知り合いの方や出張者・旅行者にご案内いただけますようお願いいたします。

一覧へ戻る

出典:外務省海外安全情報オープンデータ
https://www.ezairyu.mofa.go.jp/html/opendata/
本ページに記載の情報の内容については情報発信元の外務省・大使館・領事館等にお問い合わせください。